船舶の建造、あるいは運航に携わる人と学ぶ人のため、造船、造機、航海、機関、自動化などの各分野から、約8,500語を精選収録し解説。 【まえがき】より 船舶は造船、造機、電気など種々の専門技術の結集である。しかも船舶の建造に当たっては船舶安全法に定められた法律、規則の適用を受けるばかりでなく、船級協会規則による検査にも合格しなければならない。また、船は変化の激しい海象、気象のもとに航海し、沿岸航行、港の出入港などのためには諸施設があり、航法があるなど建造された船舶が航海して、旅客、各種貨物の運送等の任務を遂行するために関連する事項は多種多様である。 最近、技術の進歩はまことに目覚しく、新造船の近代化は急速に進みつつある。したがって、造船工業ならびに船舶運航に従事する技術者あるいはこれらに関連する事務にたずさわる人々が、これら専門部門の術語を理解することは最も必要なことであると考え……

本書は、著者が甲南大学や神戸商船大学などで、長年続けてきた海商法の講義の内容を体系的にまとめたものです。海商法は広範囲の法令に及ぶため、その解説書は理解困難な学説・判例や、法理論を収めた書物が多く、もっとわかりやすい解説書はないか、という声をよく聞きます。 本書はもっぱら、内容理解の容易化に努め、船舶、船長の職務権限、船主等の法的地位、海上物品運送、海難処理などについて、通説・判例や基本事項を一通り概説しています。また、船舶の停泊、船積・陸揚に関する諸問題についても配慮しています。 主な特長としては、海商法の体系に関する著者なりの見解をもとに、論述・解説を試みている点にあります。すなわち、海商法は航海商法（商法第三編海商、国際海上物品運送法、船主責任制限法など）と、非航海商法（漁労活動、海底電線布設・海洋浚渫活動などに関する固有な法）に大別されるとの見地に立ちつつ、本書は主に航海商法全……

港湾・船舶・荷役・貨物から法令まで、多岐にわたる港湾業務の基礎知識を図や写真を織り交ぜ、港湾業Q&Aでわかりやすく解説。好評の初版100問から120問へ、また、港湾に多大な影響を与えた東日本大震災や昨今の技術開発を受け大幅改定。現場でも、より役に立つ「改訂増補版」です。 【はじめに】より 社団法人港湾荷役機械システム協会は、本年創立50周年を迎えましたが、その源は、昭和31年に設立された港湾荷役機械化協会にあります。当時の港湾荷役の状況がどのようなものであったかを機関誌『港湾荷役』の創刊号に探ってみました。雑貨については港内に停泊する貨物船に艀を横付けして荷役を行う「艀取り」が相当行われ、人力作業による「肩荷役」も行われていました。また、穀物や砂糖などは荷役の都合でわざわざ袋詰めにして輸送されてもおりました。埠頭にモービルクレーンやフォークリフトを配備して、港湾荷役をいかに効率的に行い、……

船舶運航上、GMDSSをはじめとする重要な役割を持つ船舶通信。その内容を、運航場面別に豊富な図・写真をを用いてやさしく解説しました。無線従事者国家試験を目指す受験生、船舶通信を学ぶ学生、船会社の初級乗組員ほか、船舶通信に携わる関係者すべての方に最適の入門概説書です。 【はじめに】 これまで船員にとっての無線に関する知識は、通信士や経験豊富な船員から仕事をしながら聞いて得たものでした。しかし日本人船員が少なくなり、また通信士の乗船していない船がほとんどとなった今では、そうもいきません。 本書は、乗船経験のない学生や、初めて船舶の通信の仕事をすることになった初級の船舶職員が、無線通信に関して疑問に思うであろう事柄や、近年、法令化された通信装置であるGMDSS関連の通信機器やAISとSSASについて仕事別に解説したものです。 下記の内容をどの章からでも話がわかるように、重要な言葉やキ……

豊富な図解をまじえ、手旗や信号灯による信号旗旒信号、無線電話を中心に、系統だてて解説。ヨット・ボート関係者に好適。 目次 第1章　序論 1.信号の歴史 2.国際信号書と日本船舶信号法の沿革 3.用語解説 第2章　国内船舶信号 1.日本船舶信号法 2.手旗信号法 3.信号灯 4.発光信号灯 5.旗りゅう信号 6.音響信号法 7.無線電信と無線電話 第3章　国際船舶信号 1.概説 2.旗りゅう信号 3.発光信号 4.音響信号 5.拡声器による音声通話 6.無線電話と無線電信 7.旗手または徒手によるモールス信号 8.医療に関する信号 9.手続信号その他 ……

燃料油と潤滑油について、石油の成因から製品に至るまでと、その応用技術について最近のデータを採り入れ、体系的にわかりやすく説明。 【まえがき】より 　本書の前身である「実用燃料油と潤滑油」が初めて上梓されたのは昭和41年のことで、以来二十数年の経過の間に、世情の激しい変化の中で、幾度かの改訂を行ってきた。さらに、昭和58年には、内容を全面的に見直すと同時に、書名も「燃料油と潤滑油の実務」と改めた。こうしたことにより、多くの読者のご要請に応え得る対応と改革を積み重ねてこられたと確信している。 　昭和48年の第一次石油ショック、昭和53年のイラン革命を引き金とした第二次石油危機の衝撃は、国際的な政情不安を引き起こし、エネルギ問題はより一層日本の国民経済への影響を大きなものとした。 　それに加えて、昭和30年初頭から始まった船舶における技術革新の波は、50年代に入ってからは船員制度の近……

海氷の性状を基本に、流体・構造・材料・破壊・熱などの各力学、極地の環境、砕氷船、リグ等、北極圏の開発に必要となる工学を纏めた内容。 【まえがき】より 　1973年10月に勃発した第4次中東戦争が原因となった石油価格の大幅な引き上げは第1次オイルショックを起こし、さらに第2次オイルショック（1978年）へと発展した。この出来事は世界の経済界に大きな打撃を与えた。特に、中東に石油エネルギーの大部分を依存する日本では安定供給を揺るがす重大問題となった。一方、Canada、Alaskaの北極圏では、North Slopeの石油発見（1968年）を端緒としてArctic Ocean沿岸に膨大な量のエネルギー資源が埋蔵されている事が確認され、開発が進められていた矢先であった。日本では俄に北極圏の安定した石油・LNG資源の輸入が大きな関心事となり、氷海資源開発・船舶輸送等の氷海関連の工学的興味を急……

人類文明の象徴であり世界産業を支えた「炉」の技術発展と関連する省エネ・環境対策の歴史を時代背景や活躍した人物と共に紹介する。 【まえがき】 われわれ現代人は、直接、間接を問わず「炉」の計り知れぬ恩恵にあずかっている。同時に、そのエネルギー問題や環境対策い悩まされている。文明の象徴であり、人類の生存に不可欠となっている「火」そして「炉」と、どのようにして共生していけばいいのか。これは、21世紀が人類に突きつけている最重要課題の一つである。地球温暖化の問題は、まさにその核心であろう。 その重要性のわりには、炉についての社会全般の関心や理解は、必ずしも十分ではないように思われる。それは、一つには、ほとんどの炉がいわゆる工業炉であり、工場設備の一部として専門家の手にゆだねられ、一般社会には縁遠い存在となっているからである。そして、もう一つには、一般市民向けの適当な解説書なども無いことである。 ……

海技試験に持ち込めるハンディな海事英和辞典。 現場でも使えるロングセラーの改訂増補版。 収録していた14,000後に、ECDISなどの新しい航海計器や、無人運航船、バラスト水管理条約など、最新の環境規制・規則の関連用語を追加。 船の構造・設備・航海・運用、海洋、気象、漁業、海運、造船などの用語をすべて収録。 【まえがき】より この本は、Sea TermsとはNatutical Termsといわれる用語の英和辞典として、当初10年の歳月を費やして編集されました。その内容は、船の構造・設備・運用・航海、海洋、気象、漁船漁業、海運、造船などに関する広範なものです。他に類を見ないのは、熟語や慣用句が多いことです。 したがってこの本は、海と船に関する技術・時事・通信・文学などの英文理解に有用であります。なお語句の選択・配列でも、その場で最大効果が発揮できるよう配慮してありますので……

国連海洋法条約諸規定のうち、船舶の通航に関する規定を海域の区分ごとに解説した唯一の書。海賊、環境、EEZ、便宜置籍船等、近年注目の事項も多く取り入れ、歴史的経緯から最新事情までを網羅。 【はしがき】より 　財団法人日本海事センターは、日本海事財団と財団法人日本海運振興会の両法人を統合して2007年4月に発足した。当センターは、海洋国家たるわが国の発展に貢献するため、海事関係の各種調査研究・政策提言、海事図書館の運営、海事関係公益事業の支援を3つの核として活動している。 　海事関係の政策や制度は、海運が本来的に国際的な産業であることから、その多くが、国際条約や国際機関・国際会議の決議等を基礎として、又はその影響の下に成り立っており、経済のグローバル化が進む今日では、その傾向がより顕著である。したがって、国際社会の動向や、国際社会において形成される国際法、とりわけ国連海洋法条約を中……