カテゴリー「海事」図書一覧

クルーズポート読本

現在、クルーズ人口は増加の一途を辿っており、国は「2020年にクルーズ訪日旅客数500万人達成」を目標として掲げている。それを踏まえ2017年10月に実施された「クルーズポート・セミナー」の講演内容(海事関係団体、大学、官公庁や自治体など各界の識者6人が演者)を第1章のベースとして書き起こし、クルーズの歴史に始まり各港の取り組みや国内外の現状や課題までを概説している。それらを補完するものとして、2章以降に国交省港湾局の出したクルーズ船受け入れのための「ガイドライン」、クルーズポートに関する基礎知識を整理した「関係用語集」と「Q&A」、総括として国交省発表の最新データを掲載して「現状と将来展望」をまとめあげている。 【はじめに】 近年、クルーズ人口は増加の一途をたどっております。2018年6月12日に国土交通省より、「2017 年の日本人のクルーズ人口が31.5万人になり、過去最多と……

危険物運送のABCー判例・法令・保険の実務的解説ー

危険物とは何かから、商法改正が危険物運送にどのように影響するのかまで、法律・実務・保険の専門家がそれぞれの立場からわかりやすく解説。 【はしがき】より 平成30(2018)年5月18日、「商法及び国際海上物品運送法の一部を改正する法律」が国会を通過し、成立しました。商法のうち、運送及び海商に関する部分は、六法で唯一文語体の法律として残っていましたが、今回の改正で、口語体の法律となりました。 商法の運送及び海商の部分は、明治32(1899)年の制定以来改正もなされず100年以上が経過しています。 平成26(2014)年2月7日谷垣法務大臣(当時)が、法制審議会に商法改正の諮問を行い、同年4 月23 日に法制審議会商法(運送・海商関係)部会が構成され、改正の議論が始まりました。そして、2年に渡る議論を経て、平成28(2016)年2月12日に、法制審議会が法務大臣に商法改正の答申を……

詳説 航海計器(改訂版)

現在の船舶で使用される航海計器全般を網羅した教科書。双眼鏡や六分儀などの基礎的なものから、AIS、ECDISといった最新機器まで21種の機材を取り上げる。それぞれの計器について、その概要、構成、実際の使用法など、順を追って説明しており、試験対策から実務まで役立つ内容。 【はじめに】 人類が船を利用するようになったのはいつごろのことでしょうか。おそらく川、湖や海岸付近などで短距離を移動するために使われたのがはじまりで、最初は板きれのようなものを水の上に浮かべたものであったと考えられます。それがいつごろのことかは特定することができないほど大昔のことでしょう。その歴史から考えればほんの最近のことかもしれませんが、今から数百年前、産業革命より少し前の、いわゆる「大航海時代」とよばれる頃、帆船による大洋航海が行われるようになりました。それは現在の感覚からすれば宇宙旅行にも匹敵するような、未知……

どうして海のしごとは大事なの?

船を造る造船所、船を動かす船員の仕事、船で運ぶ仕事、その船を検査する仕事、海を守る海上保安や海上自衛官、海底探査、海洋調査など海に関わる仕事は多くありますが、実際にはどんな仕事なのかは、一般にはあまり知られていません。本書は、日本を支える海事産業、すなわち「海しごと」にはどのようなものがあり、なぜ必要なのかを伝えるため、それらのしごとに携わる方々にその内容、役割、意義、やりがいなどを紹介しています。 ■元海上保安官の鈴木様に海上保安官の仕事についてインタビューを行いました。 こちらからどうぞ 【はじめに】より 日本は四方を海で囲まれた海洋国家です。貿易や漁業など海を利用してさまざまな恩恵を受けています。一方で、日本は資源国ではないため、食糧や資源エネルギーのほとんどを海外からの輸入に頼っており、このうち海上貿易は重量ベースで99.7% を占めています。海運は日本の貿易に……

傭船契約の実務的解説 2訂版

傭船契約から船を雇い入れる契約(他人の所有船を一定の取り決め、条件の下使うこと)→裸傭船、定期傭船、航海傭船これらについてのポイントを民法・商法の典拠を明らかにし、様々な契約書式(海運集会所フォーム、ボルチック国際海運協議会書式のBARECON、BALTIME、NYPEを用いて、国内外の契約に関する争議の判例も挙げながら実務上の注意点を解説。 平成30年に公布が期待されている「商法及び国際海上物品運送法」の改正法案を見据えての解説を加えた「2訂版」。 実務で使われている契約書式(海運集会所フォーム、BARECON、BALTIME、NYPEなど)をサンプルとして多数収録。それらの契約書式条文に基づいて逐条的に解説。 「国際海上物品運送法の改正予定法律案を改正箇所を明らかにして、改正条文案を巻末資料として収録。 【「2訂版」に寄せて】 谷本裕範 海商関連業務を律する商法……

1972年国際海上衝突予防規則の解説 第7版

1972年にIMO(国際海事機関)で採択され、1977年に発行した規則の解説書の翻訳書。 この規則は「海上における衝突の予防のための国際規則に関する条約;Convention On the InternationaL REGulations for Preventing Collisions at Sea」の中の規則であるため通称「COLREG条約」と呼ばれている。これを国内法化したのが「海上衝突予防法」である。 本書では、船舶の衝突を避けるための規則を条文ごとに原文と和訳、解説の順で掲載し、必要に応じて判例や図解をいれている。……

船会社の経営破綻と実務対応ー荷主・海上運送人はいかに対処するかー

船会社の経営破綻に対する備えや対応としては、基本的な部分(品物が届かない事態そのもの)は災害や事故の対応と似通う部分もありますが、事前対応としてどのような船会社が危ないのかを判断する知識や情報収集力が必要とされ、経営破たん発生後には差押えや債権の保全などの対応力が必要とされるなど、特有の対応が必要とされます。 本書では、倒産の基礎知識(種類、関係法令など)、危ない会社の見分け方、経営破綻によってどのような影響を受けるのかなど基本的なことから、具体的な対応策まで解説しています。 【はじめに】より 2016年8月31日,韓進海運は午前8時(現地時間)に取締役会を開き,法定管理を申請することを決議,同日午後ソウル中央地裁破産6部に回生手続きの開始申請書を提出した。 この報道が世界を駆け巡り,同年9月2日現在当該船会社の運航するコンテナ船97隻の船隊(バルク船44隻などを含め船隊合計隻数……

海水の疑問50 みんなが知りたいシリーズ4

「海はなぜ青いのか?」、「刺身がなぜ塩辛くないのか」などの素朴な疑問から、海洋深層水や人工海水、メタンハイドレードなど資源に関する事柄、地球環境の諸問題まで総勢29名の専門家が分かりやすく答える。 【はしがき】より 1841年正月に,土佐の漁師であった中浜万次郎(14才)の乗ったカツオ漁船は,暴風雨に遭い,海流に乗って鳥島に漂着しました。鳥島は八丈島と小笠原諸島の間にある島です。万次郎は,雨水で喉の渇きを,渡り鳥アホウドリを捕獲して飢えをしのぎ,約5 か月後にアメリカの捕鯨船ジョン・ハウランド号(船長:ホイットフィールド)に救助されました。万次郎はアメリカで暮らし,捕鯨船の上級船員の資格をとりましたが,鎖国時代の日本に,すぐには帰れませんでした。万次郎は船員となって世界を廻りました。万次郎が,沖縄から密かに日本に入り,土佐の母親に会えたのは遭難から12年後(1853年)のことで……

設問式 船舶衝突の実務的解説

船舶衝突事故は、法整備、船員教育、技術革新等により減少傾向にあるものの、船会社・荷主・保険会社等にとっては、発生しうるリスクとして捉えておく必要があります。本書は、船舶が衝突した時に、どのような知識が必要でどう対応すべきかを、初期対応、関係法令、海難審判所・運輸安全委員会などに分類したうえで、設問式で解説したものです(設問数は78問)。

日本のコンテナ港湾政策 ー市場変化と制度改革、主体間関係ー

官民が一致協力した「港湾運営体制」とは何か。阪神淡路大震災以降、国際競争力を低下してきた日本のコンテナ港湾は、諸々の課題が山積されたままであると言わざるを得ない状況にあります。そしてその間に台頭・飛躍してきたのが中国、韓国、東南アジアの諸港であり、今や国際的な重要港湾として確固たる地位を占めています。 本書では、これまで日本の港湾政策の大きな柱であったスーパー中枢港湾プロジェクトと国際コンテナ戦略港湾政策の特徴と問題点を特に検証し、その課題を提起しています。 先に挙げた各国の港湾に対抗し得るには、インフラ整備にも関わるターミナルコストの低減、用地の使用賃料や取得費用の負担圧縮、荷役スピードの向上による停泊時間短縮で叶うコスト削減などに取り組むことが喫緊の課題としてあります。 ただし、この解決には、所管官庁部局である国土交通省港湾局や地方自治体、民間の港湾運営会社・港運事業者・船社など港湾管……
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