カテゴリー「交通」図書一覧

交通経済ーThe Economics of Transportー

原著は「The Economics of transport」というタイトルの英国の書。 誰しもが深く関わる交通(その市場やサービス)が、どのような需要(消費者、利用者)と供給(提供者、運輸事業者)の関係で成り立っているのか、また中央(政府)と地方、民間事業者との関わりはどのようになっているのかを、解説する「交通経済学」の入門書。 ・人口密度が低く交通需要も希薄という状況の中で、いかに交通網を維持するのか ・産業の空洞化と人口減少が進んでいるが、地域再生と振興の面からの交通機能に寄せられる高い住民期待にどう応えるか など、大都市の混雑、地方の過疎化・空洞化による衰退、観光地へのアクセス問題など、日本と似通った交通問題を抱えている英国の実例をケーススタディ等で取り上げて分析、解説。 【はじめに】 本書の目的は、経済学の主な原則を、交通事業へ適応できるか否かの検討を通じて、……

サンゴの白化ー砂漠化する海と、そのメカニズムー

「サンゴの白化現象」を中心に据え、サンゴの生態,白化する原因・プロセスを説明。沖縄周辺や世界各地で頻繁に起きる大規模白化現象を時系列に挙げ、サンゴ礁と人間の関わりから,環境問題への対応を提言する。 中身を見てみる 【まえがき】より 初めて本書を手に取るかたへ。 現在サンゴの研究者となっている私が、「サンゴ」という生物について興味を持つことになった最初のきっかけは、大学3年の時に手にした一冊の本でした。 その頃の私は将来何をしようか決めきれないまま、なんとなく毎日を過ごしていました。子供のころから海に近い場所で育っていたので、海の生物に対する興味は多少もってはいましたが、当時「サンゴ」という言葉から想像できたのは、ピンク色や紅色のいわゆる宝石サンゴくらいでした。 なんとなく手に取ったその本には、小さいながらもクローンを増やすことで大きな「群体」になり、様々な生物に利用さ……

駐車施策からみたまちづくりー地域ルールの先がけ大丸有モデルー

『駐車政策が育むまちづくり』を目指した大手町・丸の内・有楽町地区における駐車環境の整備に関する地域ルールの生誕から10年を経過した実績、 1.地域ルールというシステムをどのように構築したか 2.ビルの駐車計画の審査にどのように関わってきたか 3.その結果、地域の交通にどのような変化が起きてきたか 4.今後の地域の交通未来図をどう描こうとしているのか をまとめた内容。 日本を代表する大丸有地域から発信する新しいルールの誕生の姿と、大規模都市開発が行われている他の地域の参考、指針を示す。 【目次】 第1章 駐車政策の変遷と大丸有地域ルールの誕生  1-1 わが国の駐車政策の考え方  1-2 大規模建築物の附置義務駐車減免と地域ルールへの道  1-3 大丸有地区への駐車場地域ルール導入の経緯  1-4 駐車施策からまちづくりを考える大丸有駐車場協議会 第2章 駐……

台風予測の最前線 気象ブックス045

日本に気象災害をもたらす「台風」が発生する仕組みと、それを観測、予測する技術を網羅。台風とは、熱帯低気圧が風速17メートル毎秒以上に発達したもので、全世界で年間80個、北太平洋で26個が発生。日本にはそのうち平均11個が接近、3個が上陸しています。本書では、台風観測と予測技術の最新情報、温暖化と台風、国際協力体制、台風防災の心構えなど、目先の予報だけではなく、将来的な台風研究の見通しまで述べています。 【はじめに】より 地球上にはさまざまな大気現象があります。そのうちわたしたちの生活、生命に大きな影響を及ぼすものの一つに台風があります。台風は毎年のように夏から秋にかけて日本に接近、上陸する、熱帯生まれの低気圧です。台風は、恵みの雨をもたらしてくれる大事な水がめである反面、豪雨による洪水や土石流、高潮による浸水、強風による建造物の倒壊など、物的人的被害をもたらす厄介ものでもあります。……

観光と福祉

2020年東京オリンピック・パラリンピック開催を契機として、交通のバリアフリーや様々な場面でのユニバーサルデザインの導入など、日本国内のハード面での整備は進んでいる。観光に関わるモード(陸海空の交通機関、旅行業者宿泊業者、地方自治体)がどう福祉に取り組んでいるのか、また、介助士や補助犬などの福祉のサポートシステムがどう関わっているのか、具体例を挙げながらその現状を紹介する。そしてこれらの取り組みを一過性で終わらせないための今後の課題を提起。観光を推進するだけでなく、心のバリアフリーが定着する真の意味での福祉社会の在り方を考える一冊。 [toc] 【はじめに】より 「日本には『お・も・て・な・し』の心がある」とのプレゼンテーションで、2020年の東京にオリンピック・パラリンピックが舞い込んできた。 2020年に向けてバリアフリー、ユニバーサルデザインのハード対応は急ピッチで進……

輸出入通関実務マニュアル 貿易実務シリーズ2

輸出・輸入を行ううえで必要な通関の実務知識を集約! ● 関連法規に沿って通関の制度や仕組みを解説 ● 輸出入の申告手続の流れと必要な作業、提出書類を把握する ● 近年の国際協定に伴う通関手続を紹介 貿易取引において、貨物の輸出・輸入の意思表示を行う通関は専門的な知識や経験等が求められます。 本書は、輸出入を行ううえで重要な通関手続の実務知識を1 冊にまとめました。国際間取引の進展など最新情報も詳細に解説しているので初めて通関実務を学ぶ方だけでなく、実務者の方にとっても役立つ情報が満載です。 【はじめに】 周囲を海に囲まれているわが国が輸出入取引を行う場合の輸送方法は、海上または航空輸送に限られています。 さらに、昨今日系企業の海外への生産拠点移転等によるグローバル化に伴い、わが国の貿易取引は従来の原材料を輸入して加工した工業製品の輸出国型からアジア等を中心とした地域……

鉄道政策の改革 ー鉄道大国・日本の「先進」と「後進」ー

日本は世界でも傑出した鉄道大国であり、鉄道利用の関わりが諸外国に比べ特に密接である。その中で、海外諸国の鉄道と大きく異なるのは、日本の鉄道旅客輸送の大半が民間の鉄道事業者が行う商業輸送よって担われているという点である。しかし、近年の少子高齢化の急速な進行、都市の一極集中、地方の過疎化、地球環境問題への対応など、商業輸送を中心とした現在の日本の鉄道政策では対応できない問題が増えている。 本書では、これまでの日本の鉄道政策を中心に、欧米諸国の鉄道政策についても取り上げ、それらを比較・分析することによって、日本の鉄道政策の先進的な部分と後進的な部分を示し、日本の鉄道政策が抱える問題点を明らかにする。 そして、今後日本が組りくむべき鉄道政策の改革について提言する。 【発刊にあたって】 筆者は、交通論を学ぶために商学部を擁する大学に入学して以来、長年にわたって、交通研究に携わってきた。研……

鉄道システムインテグレーター ー海外鉄道プロジェクトのための技術と人材ー

日本の鉄道技術の輸出と海外の鉄道プロジェクトに係わるコンサル業界で、プロジェクトの基本設計や入札図書作成などに、全体を見渡して、個々のサブシステムや施設の仕様を調整するシステムインテグレーターが欠かせない。本書では、海外プロジェクトにおけるシステムインテグレータの役割と彼らが知っておくべき基本事項をまとめたもので、鉄道運行会社、商社、ゼネコン、鉄道技術者たちが、今後身に付けておくべき知識を解説している。 【はじめに】より インフラ輸出の目玉として、日本の鉄道技術輸出をねらいとした、東南アジア、南アジアやアフリカなどで鉄道プロジェクト案件が形成され、実施段階にあるものは多い。これらのプロジェクトの実際と進め方について、拙著「海外鉄道プロジェクト」を2015年に上奏し、おかげさまで高評価を頂いている。 しかし、プロジェクトの増加に伴い、発注側、受注側ともに人手不足が深刻となり、プロジ……

IWC脱退と国際交渉

【はしがき】より 2018年12月26日、日本政府は菅義偉官房長官の談話により国際捕鯨委員会(IWC : International Whaling Commission)からの脱退(正確にはIWCを設立した国際捕鯨取締条約からの脱退)と商業捕鯨の再開を発表した。この決定は国際捕鯨取締条約の寄託国である米国政府に直ちに通告され、同条約第11条の規定に基づき、翌2019年6月30日に脱退が実現した。 このIWC からの脱退と商業捕鯨再開の決定について、日本国内からは歓迎と期待の声が聞かれる一方で、特に脱退については「なぜ今脱退か」、「国際協調に影を落とす」、「短慮に過ぎる」、「冷静な判断を」などといった批判や懸念も表明された。脱退の決定が、IWC において自らの主張が通らない日本がついに堪忍袋の緒が切れて、感情的に国際社会に背を向けるものであるというイメージに基づく批判や懸念ではないかと……

LNGの計量ー船上計量から熱量計算までー

LNGの輸入量は増加の一途を辿り、現在では年間8,000万トンに達する。近年では、輸出国及び輸入国の増加に伴い、国際的な貿易量も増加している。主要エネルギーとしての需要はもちろん、海洋環境保護のためのSOx 排出削減を目的としたLNG 燃料の船舶なども出現しており、船舶燃料としてのLNG 利用の拡大も見込まれている。このLNGは伝統的にMMBTU(100万英国熱量単位)を単位とする熱量で取引される。LNG船1船分の熱量は、売買契約書に基づいて荷役の都度実施される船上計量、サンプリング及び組成分析により確定するが、1回の計量における0.1 %の差異は数百万円に相当し、長期にわたる取引では契約内容や実施手順の違いから累積的な機会収益または機会損失が生じ得る。 本書は一般的な売買契約の内容や関連規格を参照しながら、LNGの計量に関する作業及びそれに付随する要求事項等を、技術及び契約の両面から包括……
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