航海訓練所シリーズ 読んでわかる三級航海 運用編(改訂版)


978-4-425-41422-2
著者名:独立行政法人 海技教育機構 編著
ISBN:978-4-425-41422-2
発行年月日:2018/9/18
サイズ/頁数:B5判 280頁
在庫状況:在庫有り
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3500円(税別)


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航海訓練所の練習船で使っているテキストです。

三級海技士の習得に必要な知識を体系化した新シリーズ。

最新資料をもとに全面書きおろし。
現役航海士ならではの実務的でわかりやすい解説。
操船、復原性、船体の構造から非常時の対応、機関概要まで、運用の基礎を幅広く収録。
海技士試験にも役立つ。

【はじめに】より
 本書は航海士を目指す人のための入門書です。本書は船舶運用学の基礎を勉強したい方に最適となるように執筆しました。すでに出版されている航海編と併せてご利用頂き、船舶に関する幅広い知識習得の一助として頂ければ幸いです。
 船舶運用学は総合的で応用的な学問といえるでしょう。船体構造や船舶設備から各種器機、操船や期間について幅広い内容が要求され、さらに非常時の対応なども含まれます。本書はこれらの多様な運用知識を学習できるよう、図や写真をできるだけ多く取り入れ、基本的な内容を簡単、平易にまとめたものです。しかし、船舶運用学の内容は広く、本書に収めることができなかった部分が多くあります。また、船舶運用学は他の学問や技術と同様に日々進歩しています。国際海事機関(International Maritime Organization : IMO)においても、最新技術に基づいた安全基準や環境保護基準が議論され、今後変わっていくことが予想されます。さらに詳しい内容を希望される方は各章末尾に掲載しました参考文献や関連ホームページを参考にされることをお勧めします。
 本書は書く執筆者が練習船における実習訓練に欠かせない基本的事項を押さえつつ、できるだけ最新の情報を盛り込むよう務めています。一方で、各執筆者が十分に対応できなかった部分もあります。読者諸賢のご意見やご批判を得て改善していきたいと思います。

【目次】
1 操船

 1.1 操船
  1.1.1 船体運動
  1.1.2 舵と操船
   1.1.2.1 舵に働く力
   1.1.2.2 操舵
  1.1.3 操縦性指数
   1.1.3.1 新針路距離
   1.1.3.2 針路安定性
   1.1.3.3 転心位置
  1.1.4 船体諸元が操縦性能に及ぼす影響
   1.1.4.1 旋回径に及ぼす影響
   1.1.4.2 停止距離に及ぼす影響
   1.1.4.3 プロペラ流が及ぼす影響
   1.1.4.4 操船に係わる揺れ
  1.1.5 IMO操縦性能基準
   1.1.5.1 操縦性能基準
   1.1.5.2 航海訓練所練習船の操縦性能
  1.1.6 抵抗と推進
   1.1.6.1 抵抗
   1.1.6.2 推進
   1.1.6.3 速力
   1.1.6.4 惰力
  1.1.7 操船に及ぼす外力の影響
   1.1.7.1 風の影響
   1.1.7.2 潮流の影響
   1.1.7.3 波浪の影響
  1.1.8 制限水域影響
   1.1.8.1 浅水影響
   1.1.8.2 狭水路における保針
   1.1.8.3 河川航行における操船上の注意
 1.2 いろいろな状況における操船
  1.2.1 錨泊
   1.2.1.1 錨地の選定
   1.2.1.2 投錨操船
  1.2.2 離着岸操船
   1.2.2.1 係船及び離岸準備
   1.2.2.2 錨の利用
   1.2.2.3 パイロットボートへの接岸
   1.2.2.4 港内操船上の注意
  1.2.3 操船支援
   1.2.3.1 サイドスラスター
   1.2.3.2 タグボート
  1.2.4 荒天時における操船
   1.2.4.1 船首尾からの波による損傷
   1.2.4.2 追い波中の操船
   1.2.4.3 荒天時の操船上の注意
  1.2.5 海中転落者の救助のための操船法
   1.2.5.1 初期行動
   1.2.5.2 救助操船法
   1.2.5.3 救助艇と生存艇の使用

2 重要及び復原性
 2.1 船体重量と排水量
  2.1.1 船体重量と重心
   2.1.1.1 船体重量
   2.1.1.2 船体重心
   2.1.2.3 浮力と浮心
  2.1.2 排水量
   2.1.2.1 排水量等曲線図
   2.1.2.2 排水量の算出
 2.2 復原性
  2.2.1 横方向の復原性
   2.2.1.1 横方向の復原性
   2.2.1.2 安定性
   2.2.1.3 GMの減少
   2.2.1.4 横メタセンタ位置
   2.2.1.5 横傾斜
   2.2.1.6 横揺周期
  2.2.2 縦方向の復原性
   2.2.2.1 縦方向の復原力と毎センチトリムモーメント
   2.2.2.2 トリム
  2.2.3 非損傷時及び損傷時の復原性
   2.2.3.1 動的復原力
   2.2.3.2 非損傷時の復原性
   2.2.3.3 損傷時の復原性
   2.2.3.4 復原性に関する資料
 2.3 コンディション計算
  2.3.1 測定
   2.3.1.1 喫水の測定
   2.3.1.2 海水比重の測定
   2.3.1.3 タンク内液体の測定
  2.3.2 コンディション計算例

3 船体構造と設備
 3.1 条約及び規則
  3.1.1 国際海事機関と国際条約
   3.1.1.1 国際海事機関
   3.1.1.2 海上における人命の安全のための国際条約
   3.1.1.3 船舶による汚染の防止のための国際条約
   3.1.1.4 満載喫水線に関する国際条約
   3.1.1.5 船舶のトン数の測度に関する国際条約
   3.1.1.6 海上における衝突の予防のための国際規則に関する条約
  3.1.2 国内法
 3.2 船体構造
  3.2.1 主要寸法とトン数
   3.2.1.1 長さ
   3.2.1.2 型幅、型深さ
   3.2.1.3 満載喫水線
   3.2.1.4 載貨重量
   3.2.1.5 トン数
   3.2.1.6 肥瘠係数
  3.2.2 船体各部の構造
   3.2.2.1 外板とキール
   3.2.2.2 甲板
   3.2.2.3 船楼及び甲板室
   3.2.2.4 フレームとビーム
   3.2.2.5 二重底構造と二重船殻構造
   3.2.2.6 船首材
   3.2.2.7 舵と船尾骨材
   3.2.2.8 ディープタンク
  3.2.3 鋼材配置
   3.2.3.1 船体に働く力
   3.2.3.2 横式構造
   3.2.3.3 縦式構造
   3.2.3.4 縦横混合構造
   3.2.3.5 局部強度構造
  3.2.4 水密構造と排水設備
   3.2.4.1 外板
   3.2.4.2 甲板
   3.2.4.3 水密隔壁
   3.2.4.4 排水設備
  3.2.5 防火構造
   3.2.5.1 火災の防止
   3.2.5.2 通風装置
 3.3 船体設備
  3.3.1 救命設備
   3.3.1.1 救命器具
   3.3.1.2 信号装置
   3.3.1.3 進水装置及び乗込装置
   3.3.1.4 救命設備の装備数と装備方法
  3.3.2 消火設備
   3.3.2.1 火災と消火
   3.3.2.2 消防設備とその要件
   3.3.2.3 各所における消防設備
  3.3.3 脱出設備
  3.3.4 甲板機械
   3.3.4.1 艤装数
   3.3.4.2 錨及び錨鎖
   3.3.4.3 揚錨機
   3.3.4.4 係船ウインチ
   3.3.4.5 係船索
   3.3.4.6 デリッククレーンとデッキクレーン
 3.4 船体検査と修繕
  3.4.1 船体検査
   3.4.1.1 SOLASに定める検査
   3.4.1.2 証書類
   3.4.1.3 日本における検査
   3.4.1.4 船級協会
  3.4.2 損傷と修繕
   3.4.2.1 船体損傷の状況
   3.4.2.2 損傷の原因と発生箇所
   3.4.2.3 損傷例と修繕例
  3.4.3 入渠工事
   3.4.3.1 入渠工事仕様書の作成
   3.4.3.2 入渠準備
   3.4.3.3 入渠
   3.4.3.4 工事監督
   3.4.3.5 出渠
   3.4.3.6 仕上げと終了
  3.4.4 外国船舶の監督

4 機関概要
 4.1 主機
  4.1.1 ディーゼル機関
   4.1.1.1 作動原理
   4.1.1.2 構造概要
   4.1.1.3 関連系統概要
   4.1.1.4 運転準備
   4.1.1.5 試運転
   4.1.1.6 運転操作
 4.2 補機
  4.2.1 ポンプ
   4.2.1.1 ポンプの基礎
   4.2.1.2 各ポンプの運転法
   4.2.1.3 運転時の注意事項
   4.2.1.4 エゼクタ
  4.2.2 油圧装置
 4.3 電路系統

5 非常時の対応
 5.1 海難への対応
  5.1.1 海難の種類と原因
  5.1.2 海難発生時の措置
   5.1.2.1 衝突
   5.1.2.2 乗揚げ
   5.1.2.3 浸水
   5.1.2.4 任意座礁
   5.1.2.5 火災
   5.1.2.6 大傾斜
   5.1.2.7 海難発生時の通信と救助要請
 5.2 遭難信号への対応
  5.2.1 捜索救助
   5.2.1.1 海上無線通信制度
   5.2.1.2 海上関係無線局の概要
   5.2.1.3 義務船舶局等無線設備の管理
   5.2.1.4 海上無線通信の方法
  5.2.2 GMDSS
   5.2.2.1 海上移動局の基本的特徴
   5.2.2.2 GMDSS
   5.2.2.3 GMDSS通信システム
   5.2.2.4 関連機器
   5.2.2.5 遭難警報
   5.2.2.6 一般通信に関する運用方法
 5.3 捜索と救助
  5.3.1 SAR条約
   5.3.1.1 SAR協定
   5.3.1.2 船位通報制度
   5.3.1.3 国際航空海上捜索救助マニュアル
  5.3.2 捜索救助活動の援助
   5.3.2.1 援助を行う船舶の初期行動
   5.3.2.2 捜索作業
   5.3.2.3 救助作業
  5.3.3 捜索救助活動の調整
   5.3.3.1 陸上機関による調整
   5.3.3.2 現場における調整
   5.3.3.3 捜索計画及び実施
  5.3.4 遭難船舶のとるべき措置
 5.4 操練
  5.4.1 SOLASに定める規定
   5.4.1.1 教育及び船上訓練
   5.4.1.2 操練
   5.4.1.3 訓練手引書等
  5.4.2 日本における規定
   5.4.2.1 船員法
   5.4.2.2 国際航海船舶及び国際港湾施設の保安の確保等に関する法律
   5.4.2.3 海洋汚染等及び海上災害の防止に関する法律

6 海洋環境保護と保安
 6.1 海洋環境保護
  6.1.1 海洋汚染の防止と国際条約
  6.1.2 日本における規定
   6.1.2.1 油の排出及び管理
   6.1.2.2 有害液体物質の排出及び管理
   6.1.2.3 廃棄物の排出及び管理
   6.1.2.4 排出ガスの放出規制
   6.1.2.5 海洋汚染防止設備の検査
   6.1.2.6 海洋の汚染及び海上災害の防止措置
 6.2 船舶と港湾施設の保安
  6.2.1 SOLASにおける規定
   6.2.1.1 船舶及び港湾施設の保安のための国際コード
  6.2.2 日本における規定
   6.2.2.1 国際航海日本船舶の保安の確保
   6.2.2.2 国際港湾施設の保安の確保
   6.2.2.3 船舶の入港規制

7 労働環境と医療
 7.1 海上労働条約
  7.1.1 条約の背景
  7.1.2 海上労働条約
   7.1.2.1 特徴
   7.1.2.2 構成
   7.1.2.3 海上労働証書
   7.1.2.4 船長に対する労働時間規定の適用
 7.2 国際安全管理規則
  7.2.1 安全管理システム
  7.2.2 日本における規定
 7.3 船内医療
  7.3.1 一般的な疾患への対処
   7.3.1.1 体の基本
   7.3.1.2 応急手当
   7.3.1.3 ショック状態
   7.3.1.4 心肺蘇生技術
   7.3.1.5 看護と介助
  7.3.2 感染病の種類及び予防法
  7.3.3 船舶のための国際医療案内

(海事図書)

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